2024年4月11日 / Last updated : 2024年4月11日 nikkenkyo ちょっとひといき加盟組合海外企画 オフの時間はこんなことしています 日建協では、海外勤務に関わるさまざまな情報をお伝えしています。 今回は、休日や帰宅後などの、海外ならではのオフの過ごし方・文化についての情報、海外の組合員が赴任先でいきいきと過ごす様子をご紹介したいと思います。 世界遺産 […]
2024年4月11日 / Last updated : 2024年4月11日 nikkenkyo 東西組合細見東西組合細見 neo18／宮地エンジニアリング労働組合 1908年創業の株式会社宮地鐵工所と、兄弟会社である1949年創業の宮地建設工業株式会社が一つになって2011年に宮地エンジニアリング株式会社が発足しました。これまで東京ゲートブリッジ、明石海峡大橋をはじめとする長大橋、 […]
2024年4月11日 / Last updated : 2024年4月11日 nikkenkyo 出前講座産業の魅力化日建協出前講座2023 「学生に建設産業の魅力発信」 日建協では、将来の建設産業を担う土木・建築系学科の学生にゼネコンの仕事内容や魅力を伝えるために、日建連と連携し、2006年より全国の大学で出前講座を開催、これまで延べ約8,000人の学生が受講しています。出前講座をつうじ […]
2024年4月11日 / Last updated : 2024年4月11日 nikkenkyo 女性産業の魅力化2023年度 女性技術者会議 これからの子育てと働き方について考えよう ～誰もが働きやすい産業をつくる！～ 日建協では、誰もが働きやすい建設産業であるためには女性の視点を取り入れることが重要と考え、2009年より女性技術者会議を開催しています。 今年の女性技術者会議は「これからの子育てと働き方について考えよう ?誰もが働きやす […]
2024年4月11日 / Last updated : 2024年4月11日 nikkenkyo 時短・働き方改革週休2日あたりまえ 目指す先には 明るい未来 ～日建協4週8閉所ステップアップ運動 最新結果！ 2024年4月から時間外労働の上限規制が建設業に適用されました。建設業、特に作業所の長時間労働はひろく知られています。皆さんや各社におかれましては上限規制適用にむけてさまざまな取り組みをしてきたと思いますが、業界としての […]
2024年4月11日 / Last updated : 2024年4月11日 nikkenkyo 共済制度日建協共済制度 1次募集が始まりました !! 共済制度のページ：http://nikkenkyo.jp/kyousai/192 関連記事 日建協共済制度のおしらせ･･･１次募集が始まりました!! 日建協共済制度…1次募集が始まりました!! 日建協共済制度･･･第1次 […]
2024年4月11日 / Last updated : 2024年4月11日 nikkenkyo 時短・働き方改革2024年4週8閉所ステップアップ運動 キャッチフレーズ決定！ 関連記事 時短アンケート 結果と活用方法を知ろう ２０１９年 ４週８閉所ステップアップ運動のキャッチフレーズ大募集 ！ ２０１５時短アンケートダイジェスト発刊 NikkenkyoNews Vol.44 建災 […]
2024年4月10日 / Last updated : 2024年4月10日 nikkenkyo 2023年度NEWS日建協勉強会NikkenkyoNews Vol.24 中山組職員労働組合にて日建協勉強会を開催しました 日 時：2024年4月6日（土）15:15～15:45 場 所：東急REIホテル 参加者：61名 中山組職員労働組合の定期大会にあわせて、「時間外労働の上限規制について」をテーマに日建協勉強会を行いました。 講義の中では […]
2024年4月4日 / Last updated : 2024年4月4日 nikkenkyo 2023年度NEWS産業の魅力化NikkenkyoNews Vol.23 外国籍組合員座談会を開催 日時：2024年3月28日（木）15:00～17:00 場所：ワイム貸会議室 高田馬場 外国籍組合員が日本の建設産業で働くうえで直面している問題、今後取り組むべき課題を把握するために、外国籍組合員座談会を開催しました。 […]
2024年4月4日 / Last updated : 2024年4月5日 nikkenkyo 意見広告最近の発刊物産業の魅力化2024年4月1日付 日建協意見広告を建設2紙に掲載 建設工業新聞と建設通信新聞に2024年4月1日付で掲載した 日建協意見広告です。 関連記事 日建協ビジョン2030（2024改定版） NikkenkyoNews Vol.25 厚生労働省、日本建設業連合会、国土交通省へ女 […]
