日建協の共済制度－３つのサポート総合案内
日建協の共済制度は…
積立年金制度・総合医療サポート・職場復帰サポート
日建協の共済制度は大きく３つに分かれます。どの制度も、ぜひ知っていただきたいお得な制度です。
共済制度パンフレット（ＰＤＦ）
積立年金の簡単なチラシ（ＰＤＦ）
総合医療サポートの簡単なチラシ（ＰＤＦ）
職場復帰サポートの簡単なチラシ（ＰＤＦ）
共済制度せつめい動画 右のQRコードからスマホでもご覧いただけます。→
今の日本は、社会保険制度や医療保険制度に関する国民負担が年々増加しています。そんな時代、皆さんに是非とも知っていただきたいのが医療保険と個人年金のこと。
日建協ではスケールメリットを活かしたサポートを、３種類取り揃えています。
※ 当ホームページに記載している内容は2022年度の制度内容（2022年1月1日時点）のものです。ご加入に際しては最新の 「共済制度パンフレット」 を必ずご参照願います。
（お問い合せは日建協 八木まで yagi@nikkenkyo.jp）
万が一のケガや病気に備えよう！
万が一のケガや病気に備えることは、生きていく限り、社会人にとって重要といわれています。
右のグラフでもわかるように、現在、ケガや病気で入院した場合、１日の自己負担費用が平均で21,000円近くかかるといわれています。
さらに健康保険がきかない高度な医療を受けると、その金額はますます高くなっていきます。
そのようなことから、万が一のケガや病気に備え、就職や結婚など人生の転機に加入する保険を考えたときに、最近、比較的手頃な掛金で入院費用などを保障してくれる「医療保険」に加入する人が多くなっています。
公的年金だけでは、
ゆとりあるくらしをすることは難しい！
老後の生活費については、右のグラフ ① でもわかるように、ゆとりある老後に必要な生活費は月額で平均35.4万円、少なくとも月額で平均22万円となっています （夫婦二人の場合）。
しかしながら、65歳から受け取ることのできる公的年金（老齢基礎年金+老齢厚生年金）の額は、平均で月額約22万円しかありません（平成27年版厚生労働白書）。これ以外に退職金などもあるでしょうが、平均寿命である84歳 （※） までの生活費をまかなうだけの金額にはとてもなっていません。また、グラフ ② でもわかるように、約8割の人が、公的年金だけでは生活費をまかなえないと思っています。 （※ WHO世界保健統計2015年版より）
そこで、ゆとりある老後の生活を送るためには、自助努力として若いうちから少しずつでも、個人年金として準備しておく必要があります。
日建協も共済制度を運営しています！
そのようなことから、各種保険会社が医療保険や個人年金の商品を販売していますが、日建協でも、皆さんの現在、そして将来における生活の手助けをするために、スケールメリットをいかした「日建協共済制度」を運営しています。
日建協の共済制度は、皆さんの生活設計にあわせて毎年加入内容（保障内容）を見直すことができるような制度で、次の３種類の制度があります。
この制度は、病気やケガで入院したときにかかる費用をサポートする制度で、次のような特長が
あります。
● 入院日額５千円コースと３千円コースがあり、継続して２日（損保部分は１日）以上の入院の初日から給付されます。
● がん･上皮内がん、急性心筋梗塞、脳卒中の三大疾病や、糖尿病、高血圧性疾患、腎臓病、肝臓病など所定の生活習慣病による入院･手術の場合は、倍額給付を受けられます。（生保部分・損保部分を合算し２倍となります。）
● 女性の場合、女性疾病である帝王切開手術、乳がんなどによる入院・手術の場合も、上乗せして給付を受けられます。
この制度は、悪性新生物（がん）、急性心筋梗塞、脳卒中という三大疾病にかかった場合に、闘病資金を給付して皆さんの職場復帰をサポートする制度で、次のような特長があります。
（主契約）
● 所定の悪性新生物（がん）と診断確定されたとき、または急性心筋梗塞・脳卒中を発病して所定の状態になられたとき、もしくは所定の手術を受けられたとき、一時金として300万円が給付されます。（主契約）
● 加入後、余命６ヶ月以内と判断されるときや亡くなられた場合にも支給されます。
● 医師による審査は不要で、簡単な告知のみで加入できます。
● 団体制度専用商品として、手頃な掛金で加入できます。また、加入者が増えれば、さらに割引があります。
この制度は、将来の準備として、ライフプランに応じて積み立てる制度であり、次のような特長があります。
● 将来のための年金コースだけでなく、何かのときに払い出しができる積立コースの２つのコースがあり、どちらか一方だけでも加入できます。
● 加入口数は、ライフプランにあわせ毎年口数を変更することができます。
● 年金コースは個人年金保険料控除、積立コースは一般の生命保険料控除の対象となり、所得税、住民税が軽減されるメリットがあります。
※ 税務の取扱いについては税制改正により、今後変更となることがあります。
３つのサポートはどう関連し合っているの？
一人でも多くの組合員に理解してもらうために
日建協では、一人でも多くの組合員のみなさんに日建協の共済制度をより詳しく理解してもらうためにリーフレットを作成し、配布しています。特に、新たに社会人となられた新入組合員のみなさんには、まず医療保険と個人年金の必要性と、少しでも早い時期に加入した方がよいことを知ってもらうために、新入組合員専用のリーフレット「社会人になって準備しておきたいこと」をご用意しています。
このリーフレットを使い、加盟組合の組合説明会などで、日建協の共済制度についての説明を行っています。
あわせて、制度せつめいの動画もご利用ください。
共済制度せつめい動画 右のQRコードからスマホでもご覧いただけます。→
また、各制度の特長や保障内容をまとめた共済制度パンフレット「日建協の共済制度」と、サクッと内容がわかるチラシ「日建協の共済制度のご案内」をご用意しています。一人でも多くの組合員のみなさんに、在職中、そして退職後の生活の安定のために準備することの一つとして、日建協の共済制度を加えていただきたいと思います。
◆ 合わせて共済制度サイトマップもご覧ください。
◆ 制度内容等詳細については 「共済制度パンフレット」 をご覧ください。（お問合せは八木まで）
日建協の共済制度についてさらに詳しいことをお知りになりたい方は、お気軽に日建協共済制度事務局（担当：八木）、もしくはご自身が所属している組合本部までお問い合わせください。
問い合せ先
TEL:03-5285-3870 FAX:03-5285-3879
（担当：八木）→ yagi@nikkenkyo.jp
① 積立年金制度のパンフ 共済制度せつめい動画
② 総合医療サポートのパンフ 医療サポート制度の24h電話相談窓口
③ 職場復帰サポートのパンフ 加入後の諸手続きを教えて！
日建協の共済制度サイトマップ
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